APIとは?仕組みや活用事例、メリット・デメリットなどをわかりやすく解説
APIは自社で開発しているWebサイトやアプリを拡張できる手段です。すでに開発された機能を組み込めるので、自社開発の効率が良くなり、セキュリティの向上が期待できるなど多くのメリットがあります。
一方で、APIを提供する事業者に依存しやすい、費用がかさむなどのデメリットもあるので、APIを実装したいと考えている企業の責任者の方は知っておくと良いでしょう。
本記事では、APIの仕組みや活用事例、メリット、デメリットなどを解説します。また、APIに関する相談や情報収集に役立つ展示会を紹介するので、ぜひ参考にしてください。
APIとは?
APIとは、ソフトウェアやプログラム、Webサービスなどの、別々のソフトウェア同士を繋ぐインターフェースをさす用語です。アプリケーション・プログラミング・インターフェース(Application Programming Interface)の頭文字をとって、API(エーピーアイ)と読みます。
例えば、クレジットカードと家計簿アプリの異なる2つのサービスをAPIで繋げば、クレジットカードの支払明細が家計簿アプリに自動的に記録され、家計簿アプリから確認が可能です。
また、指定されたビジネスチャットツール同士をAPIで連携すると、異なるツール間でもミーティングに参加できます。
APIは異なる2つの事物を繋ぐ役割があり、生活やビジネスのなかの様々なシーンで利用されています。
APIの仕組み
APIはユーザーが必要とするたびにリクエストされ、レスポンスを得ることで利用されます。
例えば、事業者側がデータ通信を暗号化するSSL対応サーバーを構築したECサイトで、消費者がクレジットカードを入力した場合、決済代行会社のサーバーを経由してクレジットカード会社に送信されます。
クレジットカード会社のAPIに対して、カード番号や氏名などの情報をリクエストして、決済できるかどうかのレスポンスが返ってくる仕組みです。
自社では、クレジットカードのAPIにリクエストするまでをECサイト内で構築するだけで、カード情報の漏洩を防ぐための強固なセキュリティを設計する必要がありません。
APIの活用事例
APIは外部のアプリケーションや機能の利用をリクエストする技術です。外部がすでに完成した機能やサービスを自社のビジネスに利用できるため、同様のサービスや機能を開発する手間を省けて、既存サービスの機能を拡張する際に役立ちます。
APIの代表的な活用事例は以下のとおりです。
- InstagramにFacebookアカウントで登録可能
- 運送会社ではLINEでお届け予定や不在連絡などを連絡する
例えば、Facebookは保有する情報を別のサービスの登録やログインで利用できるAPIを公開しており、Instagramで導入されています。そのため、Facebookのアカウントを持っている方は、InstagramをFacebookのアカウントで登録可能です。
また、LINEが公開しているAPIを用いると、自動返信ボットのようなコミュニケーションツールを作成できます。ある運送会社ではLINEのAPIを用いて、お届け予定や不在連絡などをLINEで送信し、利用者とのコミュニケーションや再配達の手続きの簡略化などに役立てています。
上記以外にもAPIは様々な企業のサービスやツールで用いられており、なかには会計のデータ入力や請求書の取り込み作業などの社内業務を自動化して、非効率な作業を簡素化している企業もあります。
APIの種類
APIは外部のアプリケーションや機能の利用をリクエストする技術で、自社のビジネスを拡張し、業務内の非効率な作業の簡素化などに役立ちます。
ただし、種類によって特徴が異なるので、導入する前に確認しましょう。
APIの種類は以下のとおりです。
- Web API
- OSが提供するAPI
- ランタイムが提供するAPI
以下で詳しく解説します。
Web API
Web APIとは、Web上で提供されているAPIです。
例えば、GoogleではWebサイト上にGoogle Mapsの機能を埋め込むAPIが、Amazonでは商品の価格や在庫、レビューなど商品に関する情報をリアルタイムで表示できるAPIが公開されています。
様々な企業からWeb APIが提供されており、自社の機能を簡単かつ効率的に拡張できることが最大の特徴です。
また、パソコンのOSやプログラミング言語に依存しないので、アクセスしやすくなっています。
OSが提供するAPI
OS上でプログラミングを行うために用意されているAPIがあります。
例えば、キー入力、マウス入力、画面出力などのAPIをWindowsは提供しており、ソフトウェアの開発者は関連する部分のプログラムを作る必要がありません。
ランタイムが提供するAPI
ランタイム(プログラムを動かす環境)が提供するAPIもあります。
例えば、プログラミング言語のJavaでは、アプリケーションを開発するために必要な標準機能や拡張機能の多くをAPIとして提供しています。
ランタイムが提供するAPIを活用すれば、ルールに従ってプログラミングを行うことが可能です。
APIを活用するメリット
APIは外部のアプリケーションや機能の利用をリクエストする技術のため、自社のビジネスサービスや業務などで活用すれば次のメリットを得られます。
- 開発の効率が良くなる
- データを利用できる
- セキュリティの向上
- ユーザビリティの向上
以下で詳しく解説します。
開発の効率が良くなる
ゼロからプログラムを組むとなれば、ある程度の開発工数やコストが必要です。しかし、APIを通じてすでに完成されたプログラムを活用できれば、開発工数が減ってサービス開発の効率が良くなり、余ったリソースを別の業務に割り振れます。
また、機能の品質はAPIサービス側が維持するため、自社で手間やコストをかける必要がありません。
データを利用できる
APIによっては、データを公開しているプログラムもあり、連携すれば他のソフトウェアのデータを活用できる点もメリットです。膨大なデータの収集や登録、整理、更新などを自社で行う必要がありません。
また、複数のデータを組みあわせて利用すれば、新たなサービスの提供が可能になり、システムの機能拡大や精度の向上、短時間での機能実装などが実現できます。
セキュリティの向上
APIの利用は、セキュリティの向上が期待できます。
例えば、会員制のインターネットサービスを提供する場合、自社で登録された個人情報を管理できるセキュリティ体制の構築が必要です。
その際、FacebookやTwitterで公開されているAPIを用いれば、個人情報の管理を自社で行わず、世界基準のセキュリティ対策が可能です。
ユーザビリティの向上
ユーザビリティとは、ユーザーの操作性をさす用語です。
API連携を利用すれば、ユーザーの個人情報を一から入力する手間を省けます。
例えば、FacebookやTwitterのAPIを自社のサービスに導入していれば、ユーザーはそれぞれのアカウントからログインが可能です。アカウントを登録する時間が減り、面倒な手間を抑えられます。
APIを活用するデメリット
APIを活用すれば、開発の効率が良くなり、セキュリティの向上が期待できるなど、多くのメリットを得られます。
一方で、APIを活用する場合は次のデメリットがある点に注意しましょう。
- APIサービスを提供する側に依存しやすい
- APIサービスによっては費用がかさむ可能性がある
以下で詳しく解説します。
APIサービスを提供する側に依存しやすい
APIサービスを利用した場合、サービスを提供する事業者に依存しやすいです。
例えば、APIを提供している側がサービス内容の仕様を変更した場合、API利用者は変更に応じて対応しなければなりません。また、APIサービスの提供を停止された場合は、新しいAPIサービスの導入や、自社でプログラミングするなどの対策を講じる必要があります。
APIサービスの内容や利用の可否などの決定権はサービスを提供する事業者側にあるため、利用する側は提供する事業者の動向や判断を常に把握し、必要に応じて対応しましょう。
APIサービスによっては費用がかさむ可能性がある
APIサービスは無料の場合もあれば、利用回数に応じて課金される場合もあります。特に、海外のAPIは従量課金制の傾向があり、利用回数が多いと利益を圧迫する可能性が高いです。
また、自社の開発者がミスしてしまい、膨大な課金を請求されるケースもあるので注意しましょう。
APIの使い方
APIにはWeb APIやOSが提供するAPIなどの複数の種類があり、使い方は異なります。
まずは、導入する機会が多いWeb APIの使い方を知っておきましょう。
- 利用するWeb APIを決定する
- APIの推奨環境や検索条件を確認する
- 利用登録する
- APIキーとAPIシークレットを取得する
- 指定されたURLにリクエストを送信する機能をサイトやアプリに実装する
はじめに、利用したいWeb APIを決め、推奨環境や検索条件を確認しましょう。
次に、Web APIサイトに利用登録して、APIキーとAPIシークレットを取得します。APIキーはID、APIシークレットはパスワードのようなもので、外部に漏れると個人情報や機密情報の流出に繋がるので管理には注意が必要です。
それから、指定されたURLにリクエストを送信する機能をサイトやアプリに実装します。
ただし、実装する際にはプログラミングを理解して、自社のサイトやアプリに適切な形になるように開発する必要があり、ある程度の知識と技術が求められるので留意しましょう。
「社内業務DX EXPO」で最新のAPIサービスを確認しよう
APIサービスを活用すれば、自社での開発を効率良く進められ、セキュリティやユーザビリティの向上を期待できます。
ただし、APIサービスは、提供する事業者が内容の仕様や利用可否などの決定権を持つため、利用する側はサービスを提供する側に依存しやすいです。利用する側は提供する事業者の動向や判断を常に把握し、柔軟に対応する必要があるので、信頼できる企業のAPIサービスを選ぶことが重要です。
「Japan DX Week」内の「社内業務DX EXPO」では、最新の業務自動化や社内業務DXなどのサービスや技術が集まるので、APIの情報収集や相談に役立ちます。
自社サービスやシステムにAPIを導入したいと考えている企業の担当の方は、ぜひご来場の上、最新の情報を収集しましょう。
また、自社でAPI連携を組み込むWebシステムの構築や、APIを用いたサービスの提供が可能な企業の方は、新規顧客獲得につながるため、「社内業務DX EXPO」への出展をご検討ください。
下表に、開催地域・開催場所・日程をまとめました。
APIの導入で自社のサービス拡張が期待できる
APIは自社開発の効率化や機能の拡張などができる手段です。多くのメリットがあるため、信頼性の高いAPIサービスを選び活用しましょう。
ただし、APIはサービスを提供する企業に依存し、場合によっては料金が発生する可能性があります。また、APIを実装するためには、ある程度の知識や技術が求められる点に注意しましょう。
APIサービスを詳しく知りたい、あるいは自社のサービスにAPI連携の導入を検討している企業の責任者さまは、「Japan DX Week」内の「社内業務DX EXPO」で情報収集してはいかがでしょうか。
また、APIを用いたサービスを提供している企業の場合は、新規顧客開拓のために、ぜひ出展をご検討ください。
▶監修:大岩俊之氏
プロフィール:家電製品総合アドバイザー
理系出身の元営業マン。大学ではAI(人工知能)を学びITエンジニアとして就職し、のちに電子部品メーカー・半導体商社・パソコンメーカーなどで、自動車部品メーカーや家電メーカー向けの法人営業を経験。その後、セミナー講師として活動する傍ら、家電製品の裏事情を知る家電コンサルタントとして活動開始。TBSラヴィット!や東海地区のテレビ番組に「家電の達人」として出演した経験を持つ。現在は、家電製品アドバイザー資格試験のeラーニング講師も務める。