BI（ビジネス・インテリジェンス）ツールとは？導入するメリットやデメリットを解説

BIとは、「Business Intelligence（ビジネス・インテリジェンス）」の略語です。組織内外に散在する膨大なデータを収集・蓄積・分析・加工（可視化）して意思決定に役立てることを意味します。また、BIツールとは、BIを実施するためのITツールです。

BIは、1958年に米国IBM社のコンピューター科学者であるHans Peter Luhn氏がはじめて使用した用語です。

勘や経験のみに頼った経営判断では、売上や利益の継続的な拡大が難しい場合があります。BIツールを活用してデータを定量的に分析することで、正確な情報に基づいた迅速な意思決定が可能になります。こうしたデータドリブンな判断が、事業の安定成長につながります。

近年では、多くの企業がビッグデータを活用して経営戦略を構築しており、BIツールの重要性が一層高まっています。AI機能を搭載したBIツールも登場しており、プロンプトによる入力で高度な分析を行える仕組みも広がりつつあります。

企業では、多種多様なシステムが稼働しています。BIツールは戦略系システムの一種であり、基幹系システムと連携し、情報系システムと統合運用されます。

基幹系システムとは、企業の基幹業務（生産・販売・会計・人材開発など）をコンピューターで管理するために用いられるシステムの総称です。「業務系システム」や「バックオフィス系システム」と呼ばれる場合もあります。

企業では、生産管理システム・販売管理システムなど、管理する対象や部門ごとに多種多様な基幹系システムが用いられることが多く見受けられます。BIツールがあれば、基幹系システムと連携してデータをリアルタイムで取得し、分析が可能です。

情報系システムとは、社内コミュニケーションや業務効率化などを目的として用いられるシステムの総称です。チャットやグループウェアの他、データウェアハウス（DWH）も情報系システムに分類されます。

BIツールは、情報系システムの一種であるデータウェアハウスと統合運用されます。そして、蓄積された大量のデータを加工してグラフなどの形で可視化し、分析レポートとして出力可能です。

戦略系システムとは、営業などの業務を戦略的に自動化・効率化するために用いられるシステムの総称です。IT技術の進歩によって登場・展開したシステム・ツール群で、近年、活用事例が増加しています。

BIツールは、戦略系システムの一種です。また、CRMツール・SFAツール・MAツールなども、戦略系システムに該当します。安定的に売上・利益を拡大し続けるためには、BIツールによる分析結果を、経営戦略の策定に反映させることが重要です。

様々なベンダーからBIツールがリリースされており、細かい仕様は異なるものの、主な機能は共通しています。以下、BIツールの主要機能を3つ紹介します。

BIツールには、他のシステムと連携し、それらに散在しているデータを収集・蓄積・統合する機能があります。

例えば、売上に関して分析する場合は、販売管理システム・在庫管理システムなどと連携し、データが収集されます。

BIツールには、販売管理システムなど他のシステムから収集したデータをもとに分析を行い、将来の動向を予測する機能が備わっています。

例えば、蓄積された大量のデータをリアルタイムで処理し、多様な視点から分析できるOLAP分析（多次元分析）などが活用されます。こうしたデータをもとに、将来の需要をシミュレーションすることで、競争優位性の確保にもつながります。

BIツールには、分析結果をグラフや図などの形式で可視化し、レポートとして出力する機能も備えられています。

数値や文字のみの情報は、内容の把握に時間がかかる場合がありますが、グラフや図を活用することで、視覚的に情報を理解しやすくなります。これにより、多忙な経営層による迅速な意思決定の支援が可能です。

BIツールを導入すれば、データの定量的な分析結果を踏まえて、スムーズに意思決定できます。ただし、以下に示すデメリット・注意点もあることを把握しておきましょう。

BIツールを導入・活用するには、一定の初期費用やランニングコストが発生します。予算に限りがある場合は、補助金の活用を視野に入れることも有効です。

例えば、「IT導入補助金」の公式Webサイトで「BIツール」と検索すると、補助金の対象となるツールを確認できます。

BIツールを導入しても、すぐに活用できるわけではありません。どのようなデータを収集し、どのように加工・分析するかなどの設定が必要です。また、既存システムとの連携や、従業員への操作教育などの対応も求められます。

こうした負担を軽減するには、導入サポートや研修プログラムを提供しているベンダーを選定するのもひとつの方法です。

多種多様なBIツールが提供されているなかで、既存システムとスムーズに連携できる製品かどうかは、選定時の重要な検討項目です。また、自社の利用目的に近い活用事例があるかどうかも、判断材料のひとつになります。

さらに、データ分析に関する専門知識がない従業員でも運用できるよう、ベンダーによるサポート体制の有無に関しても確認しておくと安心です。

ここまで、BIツールの機能やメリットを説明してきましたが、具体的な活用イメージを持ちにくい場合もあります。導入・活用事例を2つ紹介するので、ぜひ参考にしてください。

電子機器や製造装置などの製造・販売事業を営むA社は、BIツールを活用して社内のデータを集約・分析しています。具体的には、部門・製品ごとの収支や売上、原価率など、多様な切り口で分析して可視化しました。そして、経営層の迅速な意思決定に役立てています。

また、同社では、経営層だけではなく、全従業員がデータを意識して業務に取り組む状態を目指しています。

岡山県の備北保健所は、岡山県内の医療圏ごとに、診療の部位・種類別に医療の需要・供給状況を示すデータをBIツールで分析しました。その結果、以下に示す実態を明確に把握できました。

• ある手術を必要とする患者が、医療提供体制の整っていない医療圏から近隣の医療圏へ、どのくらい流出しているか
• 医療圏によって死亡率にどのくらいの差があるか

備北保健所では、データに裏打ちされ、より実態に即した地域医療構想・地域保健医療計画の策定を実施しています。今後は医療提供体制の拡充を目指し、保健所だけではなく病院でもBIツールによるデータ分析手法を展開する予定です。

BIツールとは、意思決定を支援する目的で、組織内外に散在する膨大なデータを収集・蓄積・分析・加工（可視化）するツールです。メリットやデメリット・注意点を踏まえた上で、自社に適したBIツールを選定・導入し、意思決定に役立てましょう。

RX Japanが主催する展示会「Japan DX Week」の「データドリブン経営EXPO」では、BIツールが多数展示されます。BIツールの導入を検討している場合は、ご来場の上、最新情報を収集しましょう。BIツールを開発・提供している企業の場合は、新規顧客開拓のために、ぜひ出展をご検討ください。

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